学研が、「学習」を廃刊にする検討に入ったようです。
少子化の影響で、販売部数が激減しているよう。
僕も、小さな頃、「科学」と「学習」をワンセットで取ってました。
あの「科学」に付いて来る付録と言うか、教材が好きで、毎号持ってくるおばちゃんを楽しみにしていたんですよ。
「まだかな、まだかな〜、学研のおばちゃんまだかな〜♪」って、知ってますか？
あの影響で、理科が好きになる子供も多いんじゃないかな。
僕も理科の実験とかが好きで、小・中と理科が得意科目でした。
でも、「学習」に関しては、あまり記憶に残っていませんね。
おそらく、勉強に関する本だとは思うのですが。。。
少子化で、子供向けの商品の売れ行きが伸び悩むと言うのは、一般的な流れです。
一般的と言うのは、例外もあるから。
西松屋は、少子化真っ只中の赤ちゃん産業の企業ですが、毎年売上を伸ばしていますし、育児用品で有名なピジョンも同じく堅調な売上高を誇っています。
全体的な市場が縮小する事は、マイナス要因ではありますが、やり方しだいでは、儲ける事が出来るし、こういった縮小している市場の方が儲けられると言う面白い逆説もあります。
逆に、拡大が間違いない市場には、競争相手が必然的に増えるので、思ったほど儲からないと言うジレンマがありますからね。
経営者や社員しだいです。
学研。。。
だめですね、儲けていません。
営業利益ベースで既に赤字と言うのは、かなり根本的な再建が必要です。
その再建案が、今回の「学習」の廃刊（検討）なのでしょう。
学習を廃刊にすると言う事は、この学習に関しての赤字幅が大きいとの経営判断ですね。
株価は、２５５円ですか。
財務的には、あと数年なら大丈夫そうですが、このままではジリ貧です。
稼げる体制を整えなければ、株価の上昇も見込めないでしょうし、銀行や投資家も口を出してくるでしょう。
残念ですが、投資対象としては見るべきところは無さそうです。。。
投資判断としては、中立と言ったところ。
再建計画で良い内容だと思われたら、買っても良いですよ。
致命的に財務に傷を負っている訳でも無さそうですから。
とにかく、僕も昔読んでたので、頑張って欲しい！
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080509-00000025-maiall-soci
動画を見てね♪
2008年05月09日
気になったニュース ５月８日
『４月の自社株買いが高水準に サブプラ余波… ２０１社、総額２５２２億円』
自社株買いを行う企業が増えているというYahooのニュース。
理由は、単純に自社株が安いからでしょう。
また、通称ハゲタカファンドとも言われる、一部外資に狙われないようにとの思惑もあるでしょう。
正直な話、上場企業の一部には、ちょっと「間の抜けた」と言っては失礼ですが、そんな資産内容の企業がけっこうあります。
何が間抜けなのかと言うと、現金が多すぎるんです。
一種の現金至上主義なのでしょうが、インフレ状況にある経済状況ですから、現金がリスクになることも経営者は理解すべきです。
以前、自己資本比率の記事で書きましたように、自己資本比率が高ければ高いほどよい会社と言う訳ではありません。
それと同じく、必要以上に現金を持っていると言うのも、意味が無いのです。
経営者とは、お金を事業活動に投資して利益を生む事が仕事で、「当座預金に置いているだけなら、彼方が経営者である必要が無い」と、いう考え方が株主資本主義ですからね。
欧米的な考えの投資家は、無駄に現金を溜め込んでいる経営者を無能な経営者と評価し、日本的にいざと言う時の為に現金をたくさん貯めているなんて、評価しません。
どちらかと言うと、僕もこの点では欧米的な考え方です。。。
企業は、当然、自分の会社の価値を理解していますから、明らかに安いと思えば、自社株買いをしてきます。
収益が悪くなく、配当を安定的に出している企業なら、自社のキャッシュを自社株買いに当てた場合、配当利回り分の投資収益を上げるのと同じ効果を生みます。
要するに、市場の株には配当を出さないとイケナイが、自分で買った、自社株には配当を出さなくても済むという事。
利息の付かない当座預金にお金を置いておくと、収益率は０ですが、自社株買いだと、配当として社外に流出するキャッシュ分、儲けたのと同じ意味を持つのです。
こうして自社株買いがどんどん増えれば、株価の底上げに繋がりそうですね。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080508-00000003-san-bus_all
自社株買いを行う企業が増えているというYahooのニュース。
理由は、単純に自社株が安いからでしょう。
また、通称ハゲタカファンドとも言われる、一部外資に狙われないようにとの思惑もあるでしょう。
正直な話、上場企業の一部には、ちょっと「間の抜けた」と言っては失礼ですが、そんな資産内容の企業がけっこうあります。
何が間抜けなのかと言うと、現金が多すぎるんです。
一種の現金至上主義なのでしょうが、インフレ状況にある経済状況ですから、現金がリスクになることも経営者は理解すべきです。
以前、自己資本比率の記事で書きましたように、自己資本比率が高ければ高いほどよい会社と言う訳ではありません。
それと同じく、必要以上に現金を持っていると言うのも、意味が無いのです。
経営者とは、お金を事業活動に投資して利益を生む事が仕事で、「当座預金に置いているだけなら、彼方が経営者である必要が無い」と、いう考え方が株主資本主義ですからね。
欧米的な考えの投資家は、無駄に現金を溜め込んでいる経営者を無能な経営者と評価し、日本的にいざと言う時の為に現金をたくさん貯めているなんて、評価しません。
どちらかと言うと、僕もこの点では欧米的な考え方です。。。
企業は、当然、自分の会社の価値を理解していますから、明らかに安いと思えば、自社株買いをしてきます。
収益が悪くなく、配当を安定的に出している企業なら、自社のキャッシュを自社株買いに当てた場合、配当利回り分の投資収益を上げるのと同じ効果を生みます。
要するに、市場の株には配当を出さないとイケナイが、自分で買った、自社株には配当を出さなくても済むという事。
利息の付かない当座預金にお金を置いておくと、収益率は０ですが、自社株買いだと、配当として社外に流出するキャッシュ分、儲けたのと同じ意味を持つのです。
こうして自社株買いがどんどん増えれば、株価の底上げに繋がりそうですね。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080508-00000003-san-bus_all
